リモートワークの弊害?世界労働時間ランキングからアメリカ人の働き過ぎ問題で思うこと

こんにちは、兼業サラリーマンのMMです。

世界の先進国が加盟する経済協力開発機構(OECD) は、毎年世界労働時間ランキングを発表していますが、そこではアメリカ人は日本人より長い時間働いているというデータが示されています。

このデータがどこまで正確に捉えられているかわかりませんし、もしかしたら日本のサービス残業等は入れられていないかもしれません。

個人的には日本の方が労働時間が長い印象を受けるのですが、実際にアメリカで働いているとよく考えたら日本より皆働いているかも、と思う場面があります。

そこでアメリカで働いている経験からアメリカ人の長時間労働について感じることを述べてみます。

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世界労働時間ランキング

まずOECDが出している2015年度世界労働時間ランキングを紹介します。

順位 国名 労働時間
1 ドイツ 1,368
2 デンマーク 1,412
3 オランダ 1,422
4 ノルウェー 1,424
5 フランス 1,482
6 ルクセンブルグ 1,515
7 ベルギー 1,551
8 スイス 1,590
9 オーストリア 1,608
10 スウェーデン 1,611
11 フィンランド 1,641
12 英国 1,674
13 豪州 1,682
14 スロベニア 1,688
15 スペイン 1,701
16 カナダ 1,707
17 日本 1,719
18 イタリア 1,723
19 ハンガリー 1,746
20 スロバキア 1,754
21 チェコ 1,756
22 ニュージーランド 1,757
23 OECD平均 1,766
24 米国 1,786
25 アイルランド 1,820
26 エストニア 1,852
27 イスラエル 1,858
28 リトアニア 1,860
29 ポルトガル 1,869
30 アイスランド 1,880
31 ラトビア 1,909
32 ポーランド 1,963
33 ロシア 1,978
34 チリ 1,988
35 ギリシャ 2,033
36 韓国 2,113
37 コスタリカ 2,157
38 メキシコ 2,248

OECDの平均年間労働時間は、1,766時間となっていますが、日本はその平均を下回る1,719時間、アメリカは平均を上回る1,786時間となっています。

データ上では明確にアメリカの方が日本より労働時間が長いことになっています。

普段オフィスで働いている限りではアメリカ人は定時上がりもしているし、休みも取っているように見えますのでアメリカの方が労働時間が短く思えます。

ですが最近改めてアメリカでの自分の働き方を振り返ってみると、海外赴任という立場を抜かしても日本の時より休めてないことを実感しています。

その理由は兼ねてから望んでいたリモートワークが出来る環境にありそうです。

柔軟な働き方が出来るIT大国アメリカのインフラ

アメリカで働き始めて5年目になりますが、世界一のIT大国の名の通りIT環境が整えられ、働き方が日本に比べると柔軟です。

いつでもどこでも仕事が出来る環境があり、リモートワークが可能です。

その柔軟な働き方には下記の4つがインフラとして大きな役割を果たしています。

VPNの利用

VPN(仮想プライベートネットワーク)を利用することで、社外からでも会社のネットワークにすることが出来ます。

これによって家からでも会社のメールやシステムにアクセスすることが出来ます。

また出張中でも移動中でも待ち時間でも仕事が出来ますので、VPN接続が可能なパソコンさえ持っていれば会社と同じ環境を作ることが出来ます。

共有ファイルのクラウドストレージ活用

最近多くのアメリカ企業は共有ファイルを社内ネットワークではなく、外部のストレージサービスを活用するようになっています。

具体的には Google Drive(Google) だったり、One Drive(Microsoft)だったり、Dropbox(Dropbox)、Box(Box)などです。

個人利用で使っている人も多いと思いますが、最近は企業向けサービスに力を入れていて、大企業でも続々と導入されています。

クラウドストレージサービスによって、VPN利用のパソコンが無くても、スマホやタブレットといった色んな端末でファイルにアクセスすることが出来ます。

パソコンが開けない状態だったり、パソコンが開くのが面倒な時でも情報を取りにいけるので、柔軟な働き方にはもはや必須です。

内線のクラウド化

会社外の電話から会社クラウド内線番号に掛け、そこから内線番号に繋げるサービスが一般化しています。

これによって内線を掛けたい時もオフィスに居る必要がなく、家や出先からでも掛けることが出来ます。

日本や外国と電話する時に重宝しますね。(自分の電話だと国際通信費掛かってしまうため)

Web会議システムの普及

以前は電話会議やTV会議を行う時は会社にある専用機器を使って行っていましたが、今はWeb会議システムが主流になっています。

多くの場合スマホ用アプリがあったり、ウェブからのアクセスが可能なため、会社で皆で集まる必要がありません。

家からでも出張の待ち時間でも参加可能ですし、録画機能もあったりで、後から追いかけることも可能です。

自由な働き方=オンオフの切り替えが難しい

リモートワークが出来る環境というのは家族との時間を優先したい自分にとってはとても良いものに感じます。

特に子供が生まれたばかりの頃は育児が大変ですので、毎日定時帰りをして終わらなかった業務や日本とのやり取りは全て家から行うことが出来ました。

ですが、柔軟な働きか方が出来る環境というのは言い換えるとオンとオフの境目が無いことを意味します。

いつでもどこでも仕事が出来てしまいますので、周りもその前提で業務を進めます。

日本人だけでなく勿論アメリカ人もこのようなやり方で行っている人が多いです。

そのため、見かけは定時で家に帰っていても家で仕事をしたり、有給や長期の休暇を取っている時でもメールチェックやリモートワークをしているケースがあります。

日本で働いている時には、少なくとも退社後や休みの日は仕事をすることはありませんでしたので、それを考慮するとアメリカ人の方が長く働いているというのは自分の中で納得がいきます。

労働時間が長いのもそうですが、休まる時間が短い、という方が合っていると思います。

就業後のメールチェックはかなりのストレスと疲労を感じると言われていますので、労働時間以上にアメリカ人は疲労を感じているかもしれません。

勿論全員がそうなわけではありませんが、仕事がどこでも出来てしまう環境は間違いなく世界トップクラスです。

欧州で広がる「繋がらない権利」

リモートワークを始めとする柔軟な働き方は、住居選択の自由と時間の自由があることから、個人的には素晴らしい制度だと考えています。

ですが、オンとオフの切り替えが出来ずに長時間労働に繋がってしまうのであれば、その得られた自由も帳消しにしてしまうマイナス要素になります。

リモートワークの良さを維持しつつ、マイナス要素を消すための改善策としては「就業後に業務をしなくて良い権利」を持てるようになることです。

2017年1月にフランスで「勤務時間外にメールを見なくて良い権利」が施行されました。

またドイツの自動車メーカーであるダイムラーでも既に休暇中に受信したメールは自動削除され、送信元には「休暇中」の自動返信がなされるようにされています。

労働環境はアメリカより欧州の方が先を行っていると言われますが、このような繋がらない権利が無いと際限なく仕事が出来ていますので、とても良い流れです。

働き方改革中の日本でもいずれアメリカと同様の問題に直面すると思いますが、その時に欧州流のルールが適用されて欲しいなと思います。

ワークライフバランス達成のために

アメリカだけでなく、世界中のミレニアル世代(1980年生まれ以降) はワークライフバランスを重視しています。

労働時間を減らし、その分余暇の時間に充てたいというのは全く持って同感です。

労働時間を減らすためには間違いなく、柔軟な働き方≒リモートワークが必要になります。

ですが、ただ単にリモートワークを導入するだけでは結果的には長時間労働や疲労の増加に繋がりかねませんので、ある程度制限を掛けるルールが必要になります。

世界労働時間ランキングを見てそんなことを考えました。

自分のために使う時間を増やして、人生を豊かにしていきたいですね。

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