海外駐在員になるためにはどうすれば良い?自分がやったことを振り返ってみる

こんにちは、アメリカ赴任中のMMです。

最近は海外赴任を希望している人と希望していない人が綺麗に真っ二つに分かれている傾向があるようですが、外務省の海外在留邦人数調査統計を見てみると、年々海外駐在員の数は増えているようです。

個人的には海外駐在員の経験は、語学はもとより、働き方の意識、他国文化を知る、国際意識を身に付ける良い機会だと考えています。

また国にもよると思いますが、海外駐在経験者は海外の良い所を日本に取り入れるきっかけになり得ると思いますし、それがきっかけで日本が働きやすくなるかもしれません。

また海外赴任の経験は労働市場でもある程度は評価され、今後の人生の職のリスクヘッジにもなると考えています。

なので、海外赴任を希望する人がこれから更に増えて、経験者がもっと増えてくれると良いですね。

でも海外駐在員ってどうやったらなれるのでしょうか?

色々方法は考えられますが、自分の場合はいつか英語を使った仕事がしたいと考えながら就職活動を行い、いつか海外赴任をしたいと思いながら社内での希望を出してしましたので、海外駐在員になるまでにやったことを紹介してみます。

事情は個々によって違いますが、海外赴任を希望する人の参考になればと思います。

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海外赴任するまでにやった2つのこと

海外赴任へは、就職活動の時入社後の2回のタイミングで行った行動が大きく影響しています。

就職活動時にやったこと

就職活動時に海外赴任に繋がるためにやったことは、海外拠点を多く持つ企業を中心に応募したことです。

就職活動時は漠然と英語を使った仕事がしたいと考えていました。

その根底には仕事で英語を使っていればいつか英語が話せるようになるかもしれない、という思いがありました。


海外拠点を多く持つ企業であれば海外とのやりとりもあり、そこで英語を使う機会があると考えました。

また大学時代は自分で英語を勉強していたこともあり、TOEICも受験をしていました。

当時のTOEICの点数は660点でしたが、就職活動をしていた2008年はそれでもかなり評価をされていて、面接でも英語は問題無いですね、ということをよく言われていました。

海外拠点を持っている企業に入社する、というのは海外赴任をするにおいては一番可能性を広げられることだと思います。

入社後にやったこと

入社後に海外赴任のためにやっていたことは、部署の定期面談の際に毎回海外赴任を希望しているアピールをしたことです。

日本企業の場合、入社後の配属は言ってしまえばランダムに決められますので、海外に行きやすい部署に行けるかどうかは運の要素が大きいです。

配属面談の際に「海外赴任を将来的にしてみたいです」ということをアピールしていたおかげか、運よく海外赴任が多い部署に行くことができました。

年に数回ある上司との定期面談の際にも「海外赴任をしてみたいです」というアピールを毎回していました。

ただ面談の際の海外希望確認というのは社交辞令のようなもので、この面談だけではそこまでのアピールにはならないと思います。

なので面談の際は、任意であったTOEICを受けて点数が上がっていること(660 ⇒ 710 ⇒ 750)、スピーキングも自分で勉強していること(NHK英会話でやっていました)をアピールして本気度を見せていました。

「行きたい」という気持ちのアピールだけでなく、実際に英語の勉強をして成果が出ていることを数字でアピール出来ると強いですね。

周りの駐在員が海外赴任をするまでにやったこと

自分が海外赴任までにやったことは、海外拠点が多い企業に就活で応募したことと、上司との面談の際に海外赴任希望をアピールしたことですが、これらは運の要素も強くあまり参考にならないかもしれません。

そこで周りで僕とは違う条件で海外赴任をした人の意見も聞いてみました。

社内異動で海外赴任が多い部署へ異動をしたパターン

海外に展開している企業であっても部署によって海外赴任をしやすい所、そうでない所があります。

通常異動というのは会社側からの辞令に従って行われるものですが、最近は社内異動を公募し、自ら新しいキャリアを決められる制度を設けている企業も増えています。

海外赴任をしたいが今の部署では中々行けないため、海外赴任が多い部署に自ら社内異動をして実際に駐在をしている方がいました。


同じ会社であれば給料体系や人脈も維持することが出来ますし、社内文化や休暇制度、トップの考え方等慣れ親しんだ環境が周りあることも大きなメリットです。


デメリットとしては海外赴任が多い部署次第で募集が有ったり無かったりすることです。

日本企業では定期入社がありますので、もし人員が足りなくなったとしても、定期入社を待てば補充が出来ますので、そこまで積極的な募集が必要とされません。

それでも社内異動で海外赴任というのはリスクが低い手段ですので、結構現実的かなと思います。

転職を示唆したパターン

以前より海外赴任の希望が強くあり何年もその機会に恵まれなかった方が、最終的には上司との面談で「海外赴任が出来なければ転職する」と交渉をし、実際に海外赴任に行かれたようです。

これは普通の人には中々出来る方法ではありませんが、その方は社内でもとても評価されていたようで、その希望も通ったようです。

もし社内で評価されていたり、会社側に失いたくないと思われている方であればこの手段も一つの選択肢になり得ますね。

既成事実を作ったパターン

かねてより海外赴任希望が強くあった方がその希望を叶えるために行ったのが、希望赴任先の人達に顔を売り、職場でも色んな人に赴任希望があることを伝え、誰もが「次に赴任するのはこの人」と既成事実を作ったことです。

大抵の場合、海外赴任者の人事は赴任国側と日本側で誰が適正かを話し合いますが、そこでもし特定の名前が挙がればその人が選ばれ、そうでなければ誰なら出せる、という話に進みます。

赴任国側にも職場にも強くアピールしていれば選ばれるのは自然なことで、このやり方を聞いた時は上手い作戦だなと思いました。

ただそこまで行うにはかなりの情熱が必要になりますが、その情熱さえあればこのやり方は良い方法ですね。

海外赴任を条件にしている企業に転職したパターン

海外赴任を条件にしている企業に転職し、そのまま赴任をしている方もいます。

これは既に転職時に条件になっているので、一番可能性が高いと言えますね。

既に応募要項にその旨や必要としている能力が明記されていますので、お互いのアンマッチを防げますし、応募側としても海外赴任を希望しているのに実現されないということを避けられます。

ただ中には条件があまり良くない場合もあるようなので、そこは注意が必要ですが、その条件さえクリアできれば海外赴任をするという意味では最善策だと思います。

いずれの場合でも英語力はある程有利

海外赴任をするための手段はいくつかありますが、いずれの場合でも英語力はある程有利になります。

これは英語圏以外の国でも基本的には同じだと思います。

どこの国でも管理職以上の現地スタッフは英語が話せることが多く、公用語が英語である場合があるからです。

英語はあくまでコミュニケーションの手段で、実際は話す内容が重要なのですが、英語が話せればその分コミュニケーションがしやすくなることは事実です。

まとめ

海外赴任を希望しているのであればまずは社内でその可能性を探し、可能性が低ければ転職も一つの手です。

どこの国でも苦労することはあるかと思いますが、学べることもたくさんありますし、実際に赴任をしている身からすると視野がとても広がったと感じます。

今回の記事が少しでも役に立てば幸いです。

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